ある時点（決算期末時点）での企業の資産内容を明らかにしたもの。主に財務活動と投資活動の結果が示されています。

貸借対照表は３つの部分、つまり「資産（assets）」と、その資金の調達源泉を示す「負債（liabilities）」＋「純資産（equity）」から構成されています。

資産とは、会社がどういう形の財産を持っているかという資金の運用形態のことであり、現金、売掛金（売上代金のうち未回収のもの）、商品、不動産、営業権といった会社の財産で構成されています。

負債は、資金の調達源泉の１つとして、買掛金（商品や原材料の購入代金のうち未払いのもの）、借入金、社債といった株主以外からの資金の調達分構成されています。

純資産も、同様に資金の調達源泉の１つであり、株主からの出資分と、創業からの事業活動の結果である利益の累積分、少数株主持分の合計で構成されています。

なお、損益計算書（Ｐ／Ｌ）が一定期間の会社の活動をすべて集計したフローの概念であるのに対して、貸借対照表は一時点での状況を表すストックの概念と言えます。

ある一定期間における会社の活動を数字で集計した結果。売上高などの収益から費用を差し引いて、会社がある一定期間にどれだけの儲け、つまり利益を生み出すことができたのかを表したものです。

この一定期間とは、通常１年ですが、決算期間を変更したり、合併したりしたような場合には１年以内の期間となることもあります。貸借対照表（Ｂ／Ｓ）が一時点での状況を表すストックの概念であるのに対して、損益計算書は一定期間の会社の活動をすべて集計したフローの概念と言えます。

損益計算書は、収益を売上高、営業外収益、特別利益の３つに、費用を売上原価、販売費および一般管理費（販管費）、営業外費用、特別損失、法人税、住民税および事業税の５つに分類し、５段階の利益、つまり売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益を算出していくように構成されています。

このうち収益については、会社の本業からの収益を売上高、受取利息などの財務活動を中心とした通常の状態で得られる本業以外の収益を営業外収益、向上の売却による利益など臨時あるいは異常な状態で発生する収益を特別利益としています。

会社の活動を営業活動、投資活動、財務活動の３つに分け、それぞれについて各期の現金の増減に対する影響を整理して表示したものです。

損益計算書（Ｐ／Ｌ）は、実際の現金の動き（現金主義）ではなく、商品や製品が販売された、あるいは費用が発生したというように、実態に基づく発生主義／実現主義で会社の事業活動を表そうとしているため、必ずしも利益（損失）と現金の増減が一致しません。
　しかし、企業活動を安定的に続けていくためには、事業活動と現金収支の関係を明確にし、現金の増減の状況を把握しておく必要があります。

営業活動によるキャッシュフローとは、本業の営業でキャッシュ（現金）をいくら稼いだかを示すもので、最も重視されるキャッシュフローです。

また、投資活動によるキャッシュフローは、設備投資に伴う固定資産の取得・売却、あるいは株式などの有価証券の売買などによるキャッシュフロー、財務活動によるキャッシュフローは、銀行からの借入れによる現金増（借入金返済による現金減）、増資による資金調達などによるキャッシュフローです。

これらは、いずれも本業の営業活動を支援する活動から生まれるキャッシュフローです。